B/S で「体力」を見る

B/S の全体像 ── 左右が必ず一致する

貸借対照表は、英語で Balance Sheet、略して B/S（ビーエス）。 会社の「財政状態」を一枚にまとめた表です。決算日というある瞬間を切り取ったスナップショットで、 その日に会社が「何を持っていて、それをどう調達したか」を 1 ページに収めています。

左側に並ぶのが資産です。現金・売掛金・商品在庫といった短期で動くものから、 建物・機械・土地のように長期で動かさないものまで、会社が握っているすべての価値あるものが並びます。 左側は資金の運用形態 ── 集めたお金を何に変えたかを示しています。

右側には、その資金をどこから持ってきたかが並びます。 上半分が負債。銀行から借りた借入金、仕入先への買掛金、社債など、 いずれ返さなければいけないお金です。下半分が純資産。 株主から預かった出資金（資本金・資本剰余金）と、会社が稼いで貯めた利益剰余金。 返済義務がない、いわば会社の「自分の取り分」です。右側は資金の調達源泉を示します。

ここで覚えておきたい呼び名が 2 つあります。負債は他人から借りたお金なので他人資本、 純資産は株主と会社自身のお金なので自己資本。 他人資本と自己資本の比率こそ、会社の財務体質を測る出発点です。

Balance Sheet の語源は左右が必ず一致することにあります。 集めたお金（右側合計）は、必ず何かに姿を変えて運用されている（左側合計）はず。 だから「資産 ＝ 負債 ＋ 純資産」が崩れることは構造上ありえません。 もし左右が合わなければ、それは記入漏れか仕訳のミス。決算書の作成ミスを発見する第一の手がかりにもなります。

具体的な動きを 2 つ見てみましょう。 銀行から 1,000 万円を借り入れると、左側の現金（資産）が 1,000 増え、右側の借入金（負債）も 1,000 増えます。 左右が同額ずつ増えるからバランスは維持されます。 株主から 1,000 万円の出資を受けたときも、左側の現金が 1,000 増え、右側の資本金（純資産）が 1,000 増える。 すべての取引は左右両方を動かす ── これが複式簿記の本質で、B/S が必ずバランスする理由でもあります。

もう 1 つ、純資産の意味を式で押さえておきましょう。 純資産 ＝ 資産 − 負債。 すべての借金を返した後に残る価値、いわば「会社が解散したときに株主の取り分になる金額」です。 ただし、ここで重要なのは「純資産＝現金」ではないこと。 純資産は B/S 右側の概念であり、現金は左側の資産の中の一項目。同じ数字を二度書いているわけではありません。

流動と固定の分かれ目

B/S の左右の中身は、それぞれさらに流動と固定に分かれます。 流動は「短期で現金化される」「短期で支払う」もの、固定は「長期にわたって動かない」「長期で支払う」もの。 この区分は B/S を読むうえで最初に押さえるべき構造です。

分け方には 2 段階のルールがあります。まず使うのが営業循環基準です。 ビジネスは「買掛金 → 仕入 → 原材料 → 製造 → 製品 → 販売 → 売掛金 → 回収 → 現金」というサイクルで回っています。 このサイクルの中にある資産・負債は、たとえ回収まで 1 年を超えていても、すべて「流動」と判定します。

営業循環の外にあるものだけ、次の1 年基準で判定します。 1 年以内に現金化・支払いが起きるなら流動、1 年を超えるなら固定。 たとえば借入金は本業のサイクル外（資金調達）にあるので 1 年基準で判定し、 1 年以内返済の短期借入金は流動負債、1 年超の長期借入金は固定負債に振り分けられます。

この 2 段階を知らないと、たとえばマンション分譲業のように「開発に 2 年かかる土地・建設中の建物」を、 期間だけで判断して固定資産と誤読してしまいます。 正解は流動資産。分譲そのものが営業サイクルだから、何年かかってもサイクル内 ＝ 流動なのです。 営業循環基準が先、1 年基準は後。この順序を間違えないでください。

B/S の左側を上から並べる順序にもルールがあります。 日本の B/S では、換金性の高い流動資産を上に置き、長期で動かない固定資産を下に置きます。 流動資産の中でも、現金預金 → 売掛金 → 棚卸資産…と、現金に近い順に並ぶのが慣例。 右側も同じく、支払期限の近い流動負債を上、固定負債を下に置きます。 上から下へ読むと、時間軸の短いものから長いものへと自然に視線が流れる構造です。

なぜ流動と固定を分けるのか、と思うかもしれません。 理由は会社の安全性を期間ごとに測るためです。 短期的に資金繰りが回るかを見るには、流動資産と流動負債を突き合わせる必要があります。 長期的に会社が存続できるかは、固定資産が長期資金（固定負債＋純資産）でまかなわれているかで見ます。 流動／固定の区分は、後で出てくる流動比率・固定長期適合率といった安全性分析の土台になっているのです。

流動資産・固定資産の中身

「中古品を売る会社」はどんな B/S をしているでしょうか。 同じ「中古品」を扱う会社でも、プラットフォーム型と店舗型で B/S の形がまったく違います。 この対比から、流動資産・固定資産の中身を読んでいきましょう。

オンラインで個人間取引を仲介するプラットフォーム企業は、 自社では中古品の在庫を持たず、出品者と購入者をマッチングして手数料を取るモデルです。 この場合、B/S の左側には現金預金や預け金（エスクロー残高）といった金融資産が積み上がりますが、 売る商品そのものを持たないので棚卸資産はほぼゼロ。 売掛金も極めて小さく、回収サイクルの早い金融的な B/S 構造になります。

一方、店舗で買い取った中古品を店頭で売る店舗型は、 仕入れた商品をいったん自社の倉庫・店舗で在庫として持つため、 棚卸資産が総資産の 3 割超を占めます。 売掛金も法人向け取引や決済代行会社経由分が一定程度発生します。 同じ「中古品事業」でも、資産構成は業種ではなくビジネスモデルで決まるのです。

ここで、流動資産の中身を一般化して整理しておきましょう。 流動資産は「1 年以内に現金化される資産」とひとまとめにされがちですが、 中身を見るとさらに3 つの階層に分かれます。階層が下がるほど、現金に変わるまでの距離が遠くなります。

もっとも現金に近いのが当座資産。 現金預金・受取手形・売掛金、それから短期売買目的の有価証券が入ります。 売掛金は販売後の未回収代金ですが、回収サイクルが短いので「ほぼ現金」として扱われます。 プラットフォーム型の B/S は、この当座資産層が圧倒的に厚い構造になります。 短期の支払能力を測るときに使う当座比率（＝当座資産 ÷ 流動負債）は、ここの厚みを見ています。

その次が棚卸資産です。商品・製品・仕掛品・原材料といった、 販売前の在庫のグループ。販売されて売掛金になり、それを回収して初めて現金に戻ります。 店舗型小売の B/S が分厚くなるのは、まさにこの棚卸資産層。 製造業では原材料 → 仕掛品 → 製品と段階があるため、同じ棚卸資産でも現金化までの距離は微妙に異なります。

3 階層目がその他流動資産。短期貸付金・前払費用などが入ります。 ここで注意したいのが前払費用。すでに支払ったが、まだ費用化していない金額を一時的に資産として置いているもので、 これは現金で回収するのではなく、将来の期間に費用に振り替える性質の資産です。 「流動資産＝すべて現金化されるはず」と思っていると誤読のもとになります。

固定資産でも同じく、ビジネスモデルが構成を決めます。 プラットフォーム型は店舗網や在庫倉庫を必要としないため有形固定資産は薄く、 代わりに過去の M&A で取得したのれんなどの無形固定資産が比重を持ちます。 店舗型は店舗・倉庫・備品といった有形固定資産が分厚くなり、減価償却費も毎期重く乗ります。 同じ業界・同じ商材でも、稼ぎ方が違えば B/S の輪郭が変わる ── これが資産項目を読むときの出発点です。

固定資産は 3 分類 ── 有形・無形・投資その他

固定資産は有形・無形・投資その他の 3 つに分かれます。 有形固定資産は文字どおり形のあるもの ── 建物・機械装置・車両運搬具・土地など、長期にわたって事業で使う物的資産。 無形固定資産は形のない権利的な資産 ── ソフトウェア・特許権・商標権、そして M&A で生まれる「のれん」。 投資その他の資産は長期保有目的の投資 ── 投資有価証券・関係会社株式・長期貸付金・敷金・長期前払費用などです。

建物や機械は時間とともに価値が減っていくため、毎期その分を費用に振り替えていきます。 これが減価償却。取得原価を耐用年数にわたって、定額法や定率法といった決まったやり方で費用化する仕組みです。 減価償却は現金支出を伴わない費用という重要な特徴を持ちます。 設備を買ったのは投資 CF の世界、毎期の減価償却費は P/L 上の費用 ── でも現金は出ていきません。 この性質が、後の章で扱う「営業 CF を間接法で計算する」ときの出発点になります。

ただし土地は減価償却しません。土地は使っても物理的に消耗しないため、価値が減るという前提が成り立たないからです。 取得した時の値段のまま、ずっと B/S に残り続けます。 バブル期に取得した土地が、いまも当時の簿価で計上されているケースもあり、 この「時価との乖離」が後の減損処理の話につながっていきます。

無形固定資産の中で読み解きが難しいのがのれんです。 M&A（企業買収）で買収額が買収対象企業の純資産時価を上回ったとき、その差額がのれんとして計上されます。 ブランドや顧客基盤、人材といった目に見えない「超過収益力」を金額化したもので、 実態のある建物や土地と違って、価値の評価は買収後の業績次第で大きく変わります。 のれんの金額が大きい会社は、買収戦略への依存度が高いと読むこともできます。 のれんは後のセクションで詳しく扱います。

投資その他の資産も、性質はバラバラです。 投資有価証券は他社の株式や債券を長期保有目的で持つもの、関係会社株式は子会社・関連会社の株式、 長期貸付金はグループ会社や取引先への長期融資、敷金は事務所・店舗を借りるときに預けた保証金。 同じ「固定資産」の中でも、本業に直結する投資もあれば、本業外の長期投資もある ── 決算書を読むときは、固定資産の中身を一行ずつ確認するくらいの解像度が必要です。

業種で B/S の形は変わる

ここまで B/S の項目を一つひとつ見てきました。次のステップは、 業種ごとに B/S の形が大きく違うことを掴むことです。 「何で稼ぐか」というビジネスモデルが、そのまま資産・負債の構成に表れます。 実際の決算書を読むときも、業種を頭に置いておくと「異常」が見えやすくなります。

製造業は自前の工場で製品を作るため、建物・機械装置などの有形固定資産が分厚くなります。 原材料・仕掛品・製品の棚卸資産も一定量積み上がる構造で、 法人顧客への掛け販売が多いので売掛金もそれなりの規模になります。 これに対応して、P/L では減価償却費が大きく出ます。

小売業は店舗・建物（固定資産）が中心ですが、 一般消費者への現金販売が基本のため売掛金が極端に小さいのが特徴。 在庫の回転を速くして、薄い利幅を大量販売で稼ぐ ── 流動資産は薄め、回転で稼ぐ B/S です。

もっとも「小売業」とひと括りにしても、ビジネスモデル次第で資産構成は大きく違います。 自社工場・物流センター・店舗を一気通貫で保有する垂直統合型、グローバルに賃借店舗で展開する SPA、 ディスカウントで在庫を高速回転させる業態 ── どれも小売ですが、B/S の重心はまったく別の位置にあります。

この対比から見えるのは、「小売業 ＝ 軽い B/S」と決めつけられないこと。 製造・物流まで自社で抱える小売は、見た目は店舗業でも実態は製造業に近い B/S を持ちます。 決算書を読むときは、業界カテゴリよりも「どの資産で稼いでいるか」を先に確認するほうが速い読み解きにつながります。

不動産業は分譲事業の在庫（販売用不動産）が長期で残るため棚卸資産が大きく膨らみ、 賃貸用物件と合わせて有利子負債も巨額になります。 資産・負債の両方が大きく、自己資本比率は低めの「レバレッジ＆固定資産型」。

銀行業は他業種とは全く別世界です。 預金（負債）で集めたお金を貸付金・有価証券（資産）として運用するモデルで、 自己資本比率は一桁台が普通。預金というレバレッジで運用する「レバレッジ業」です。 製造業の感覚で銀行の B/S を見ると「危なすぎる」と誤読してしまいます。

では銀行業はどこまで「一桁台の自己資本比率」が共通するのでしょうか。 規模・業態が違うメガバンク・地銀・流通系銀行の B/S を並べてみると、構造の共通性がはっきり見えてきます。

銀行業の自己資本比率は事業会社の物差しでは測れず、 代わりに自己資本を「リスク資産」と対比するBIS 規制で健全性を判定します。 事業会社と銀行を同じ尺度で比べる読み方は誤読のもと、と覚えておきましょう。

表の中で見落としやすいのが、業種ごとの負債側のパターンです。 製造業は設備投資のための長期借入金が中心、小売業は仕入の買掛金で運転資金を回す構造、 不動産業は巨額の長期借入金、銀行業は預金が負債の大半 ── というように、 負債の中身を見るだけでもおおまかな業種の見当がつきます。 「資産側で何で稼ぐか」と「負債側でどう調達するか」は表裏一体。 工場を持つ会社は長期借入を持ち、店舗の回転で稼ぐ会社は買掛金を持つ、と覚えておくとよいでしょう。

サービス業（人材派遣・コンサルティング・SaaS など）は、上の 4 業種とはまた別の顔をしています。 「人とノート PC」が主たる資本で、大きな設備投資が不要なため固定資産が小さく、 現預金と売掛金が中心の B/S になります。 P/L では人件費の比重が圧倒的に高いのが特徴。 固定資産の薄さに惑わされて「資産が小さい＝弱い会社」と読まないよう注意してください。

ただしサービス業でも、駐車場運営やカーシェアのように設備（駐車場・敷金・車両）を抱える業態もあります。 「物を売るか／サービスを提供するか」の違いを B/S にどう表れるかを、実例で確認してみましょう。

両社とも有形固定資産は大きく見えますが、決定的な違いは棚卸資産の有無です。 物を仕入れて売る業態は必ず在庫を持ち、サービスを提供する業態は持ちません。 固定資産の絶対額だけでなく、その横にある棚卸資産・売掛金の有無まで合わせて見ると、ビジネスモデルが立体的に浮かび上がります。

最後にもう 1 つ、業種内のさらに細かい違いも見ておきましょう。 たとえば半導体製造装置業界は、装置の種類（前工程・テスター・マスク検査・後工程）によって 棚卸資産・のれん・営業利益率の構成がまったく違います。 同じ「装置メーカー」でも、ニッチで独占している会社ほど利益率が跳ね上がるのが特徴です。

業種ごとに「健全な B/S の形」は違う。これが業種別 B/S を学ぶ最大の収穫です。 しかも業種の中でも、ビジネスモデル次第で B/S の形は枝分かれします。 棚卸資産の大きさ・固定資産の中身・自己資本比率の 3 つを組み合わせて、「業種・モデルを見抜く目」を鍛えていきましょう。

負債と純資産 ── 他人資本 vs 自己資本

B/S 右側に並ぶ負債と純資産を、もう一歩踏み込んで読んでいきます。 負債（他人資本）は返済義務のある資金、純資産（自己資本）は返済義務のない資金。 この性質の違いが「会社の体力」を測るすべての出発点になります。

負債は 2 つの軸で見ると整理しやすくなります。 1 つ目は流動／固定 ── 1 年以内に支払うかどうか。 2 つ目は有利子／無利子 ── 利息コストが発生するかどうか。 この 2 軸を組み合わせると、買掛金（流動・無利子）、短期借入金（流動・有利子）、 退職給付引当金（固定・無利子）、長期借入金や社債（固定・有利子）の 4 タイプに分けられます。

有利子負債は金利コストを生む借金。借入金や社債は財務 CF の世界で動きます。 無利子負債のうち買掛金などの営業負債は、仕入先が実質的に資金を貸している姿で、営業 CF の運転資本変動に出てきます。 引当金は支払いが確定していないものを見積もって計上する特殊な負債で、 退職給付引当金や賞与引当金などが代表例です。

純資産の中身を見てみましょう。中心は株主資本で、 これは元手（資本金・資本剰余金）と利益の蓄積（利益剰余金）に分けられます。 元手は株主が払い込んだお金、利益剰余金は会社が稼いで内部留保した金額。 配当の原資になるのは利益剰余金のほうで、資本金・資本剰余金は原則として配当できません。

ここで注意したいのが、「内部留保＝現金」ではないこと。 内部留保は B/S 右側の利益剰余金（純資産）の話で、現金は左側の資産の中の一項目。 利益が積み上がっても、その分は工場や在庫や売掛金に変わっているかもしれません。 「内部留保を吐き出して賃上げに使え」という議論は、左側を見ていないと意味のない話になるのです。

自己株式（金庫株）も独特の項目です。自社で買い戻した株式は、株主に元手を払い戻す行為と見て、 株主資本のマイナス項目として控除表示されます。資産として持つわけではありません。

B/S 全体を俯瞰するときの定番指標が自己資本比率（純資産 ÷ 総資産）です。 総資産のうち返済不要の自己資本でまかなわれている割合で、長期の財務安全性を測る代表指標。 一般事業会社で 30〜60% 程度、銀行業は構造上 5〜10%、と業種差が大きい点も覚えておきましょう。 ちなみに負債が資産を上回って純資産がマイナスになる状態を「債務超過」と呼びます。 上場企業の場合、債務超過が 2 期連続すると上場廃止という、極めて危機的な状態です。

B/S 右側を読むときに、もう 1 つ意識したい軸が流動 vs 固定のバランスです。 ここで使うのが「固定資産は固定負債と純資産でまかなう」という大原則。 長期にわたって使う資産は、長期にわたって返済する資金で調達するのが健全な財務構造です。 もし固定資産を短期の借入金（流動負債）でまかなっていたら、設備が現金を生む前に返済期限が来てしまい、 資金繰りが破綻する危険なサインになります。 この対応関係を測る指標が固定長期適合率（固定資産 ÷（固定負債 ＋ 純資産））で、 100% を超えていたら要注意です。

短期の安全性は流動比率（流動資産 ÷ 流動負債）で見ます。 1 年以内に支払う負債を、1 年以内に現金化される資産でまかなえているか。 200% 以上なら余裕、100% を切ると資金繰りに不安、というのが伝統的な目安です。 ただし業種・取引条件によって適正水準は変わるので、絶対的な閾値ではなく、 同業他社・時系列との比較で読むのが実務です。

のれん・減損・繰延税金 ── B/S の数字と実態の差

B/S を読むときに、もう 1 つ知っておきたいのが「数字と実態が乖離する項目」の存在です。 B/S は基本的に取得原価で資産を据え置く仕組みなので、時間が経つにつれ実態とのズレが生じます。 ここでは代表的な 3 つ ── のれん・減損・繰延税金 ── を押さえます。

のれんは M&A（企業買収）で生まれる無形固定資産です。 買収対象企業の純資産（時価評価後）を上回って支払った金額のプレミアム、つまり買収額 − 純資産時価。 ブランド・人材・顧客基盤・技術ノウハウなど、帳簿には載らない「超過収益力」の源泉を金額化したものと言えます。 日本基準では最長 20 年で定額償却（毎期費用化）、IFRS・米国基準では償却せず毎期減損テストで価値を再評価。 逆に純資産時価より安く買えた場合は負ののれんとして一括で特別利益に計上します。

減損処理は、価値が下がった不良資産を実態に合わせて切り下げる仕組みです。 取得原価主義のもとでは、買った時の値段で資産が据え置かれるため、時価が下がっても自動では帳簿価額が下がりません。 これを放置すると B/S が実態と乖離してしまうため、評価減・減損処理で簿価を下げます。 代表的なのは①売掛金 → 貸倒引当金、②棚卸資産 → 評価損（正味売却価額まで切下げ）、 ③固定資産・のれん → 減損損失（帳簿価額 − 回収可能価額）、④投資有価証券 → 評価損、の 4 タイプ。

固定資産の減損は 3 ステップで判定します。①兆候の把握、②割引前将来 CF と帳簿価額の比較で「減損あり」判定、 ③減損損失 ＝ 帳簿価額 − 回収可能価額（＝ MAX(正味売却価額, 使用価値)）で測定。 減損損失は P/L の特別損失に計上され、B/S では資産と利益剰余金が同額減少します。 ただし減損損失は非現金費用なので、C/S 上は営業 CF で足し戻されます。

繰延税金資産（DTA）は税効果会計で生まれる資産です。 会計上の費用と税務上の損金は認識タイミングがズレることがあります。 たとえば不良在庫の評価損は、会計では今期費用にできても税務では実際に処分するまで損金にならない。 この「ズレ」を一時差異と呼び、一時差異 × 実効税率で計算した将来の税金軽減額を、 「税金の前払い」と見て資産計上したものが DTA です。

狙いは P/L 上で「税引前利益 × 税率 ＝ 税金費用」という対応関係を整えること。 ただし、税金が「軽減される」のは将来黒字が出る場合だけ。 赤字続きの会社では DTA を取り崩して特別損失を計上します ── これが「繰延税金資産の取崩しで赤字転落」というニュースの正体です。 DTA の金額が大きい会社ほど、回収可能性のリスクを抱えていると言えます。

この 3 つに共通するのは、いずれも将来の見積りや評価判断が金額に反映されている点です。 のれんは「買収先がこれからも超過収益を生むはず」という前提、減損は「回収可能価額を見積もる」判断、 DTA は「将来の黒字で回収できるはず」という前提の上に成り立っています。 だから経済環境が変わったときに、ある日突然「のれんの巨額減損」「DTA の大量取崩し」が起きることがあります。 ニュースで「特別損失○○億円計上」と見たら、その正体はだいたいこの 3 つのいずれかです。 B/S の数字は確定額ではなく、見積りの結果である ── これが読み手として持っておくべき視点です。

B/S では分からないこと（注記・オフバランス）

ここまで B/S 本体の読み方を見てきましたが、最後に押さえておきたいのが B/S では分からないことです。B/S は決算日というある一日のスナップショットなので、 その前後の入替え取引や、本体には乗らない権利義務、簿外で動いている価値は写りません。 これらの「外側」を補うのが注記情報です。

まず大事な性質。B/S はストック情報であって、期中の動きは見えません。 たとえば社長個人への不適切な貸付金を、3 月 30 日に一時的に返済させて 4 月 1 日に再貸付する、 といった入替えを毎期繰り返していれば、3 月決算の B/S に貸付金は表示されません。 期中の動きを補うのは P/L や C/S、関連当事者取引の注記の役割になります。

オフバランスは「B/S の外」という意味で、 経済的な権利・義務があるのに B/S 本体には計上されない事項を指します。 代表が偶発債務 ── 子会社や取引先の借入に対する債務保証は、 主債務者が弁済不能になって初めて自社の負債として顕在化するもので、平時は本体に乗りません。 担保提供資産、オペレーティングリース（日本基準では原則オフバランス）なども同じく注記で開示されます。

逆に簿外資産もあります。自社で育てた人的資本・ブランド・自社開発の特許の経済価値などは、 信頼できる金額測定が難しいため B/S に計上されません。 （買収で対価を払えば、これらは「のれん」として B/S に乗ることになります。） これは隠しているのではなく、会計ルール上の必然です。 「有能な社員がたくさんいる会社の本当の価値は B/S には載らない」 ── これが決算書を読むときに常に意識しておくべき制約です。

実務では、注記情報を本体の数字とセットで読むのが基本になります。 担保提供資産・債務保証・関連当事者取引・セグメント情報 ── これらを本体の数字に重ねて初めて、 会社の実態が立体的に見えてきます。決算書を読みこなすとは、本表だけを読むことではなく、 本表と注記情報の両方を読む習慣を持つことです。

セグメント情報は特に重要な注記です。 連結 B/S は「会社全体」の合計値しか見せませんが、複数事業を持つ会社では、 どの事業に資産が偏っているか、どの事業が借入を背負っているか、といった内訳が事業評価のカギになります。 セグメント注記には事業ごとの資産・負債・売上・利益が開示されているので、 本体 B/S を読んだ後にセグメント注記でブレークダウンを確認するのが、決算書を立体的に読むコツです。

最後にもう 1 つ。B/S は連結ベースと単体ベースで姿が変わります。 上場企業の決算書は連結 B/S が主役で、子会社・関連会社まで含めたグループ全体の財政状態が映ります。 単体 B/S は親会社単独のもので、グループ間取引の影響が消去されない分、見え方が変わります。 他社と比較するときは、連結同士・単体同士を揃えて比較することが鉄則です。

この章のまとめ

B/S は決算日というある時点の財政状態を映す表です。 左側に資金の運用形態としての資産、右側に資金の調達源泉としての負債と純資産。 流動／固定の区分は営業循環基準と 1 年基準の 2 段階で行い、業種ごとに B/S の形は大きく変わります。 負債と純資産は他人資本 vs 自己資本の構図で読み、自己資本比率で長期の安全性を測ります。

さらに、B/S の数字は実態と乖離することがあります。 のれん・減損・繰延税金資産は B/S を読むときの「曲者」で、注記情報やオフバランス項目もセットで見る必要があります。 これらは将来の見積りや評価判断を含むため、経済環境が変わったときに突然減損や取崩しという形で表面化することがあります。 決算書を読みなれてきたら、本表の数字を見るだけでなく、こうした「将来の見積りが多く含まれる項目」に目を配る習慣をつけていきましょう。 会社の体力を映す B/S を一通り押さえたら、次章では P/L を読み解き、「稼ぐ力」を見る目を養っていきます。